動画広告とは? | 映像と音声で訴求できる『動画広告』について解説!


動画広告は、現在急速に市場規模を拡大するマーケティング手法の1つです。

YouTubeの流行に始まり、加えて数々の動画配信サービスの普及によって、今や誰もが自身のスマートフォンから簡単に動画コンテンツを楽しめる時代になりました。そして、音声と映像で構成される動画広告は、動画コンテンツの中に混じっていても違和感がなく、見ている側に受け入れられやすい点で注目されています。

また、InstagramやTikTokといった視覚的なコンテンツをメインとしたSNSの登場も、動画広告市場の拡大に拍車をかけています。そこで、今回は動画広告について、主な種類とそれぞれの特徴、メリットをご紹介します。

動画広告とは?

動画広告とは、インターネット上で表示される動画を使用した広告を指します。

近年のネット需要の高まりや、YouTubeを代表とする動画コンテンツの普及により、動画広告市場は急速に拡大しています。動画広告は音声と映像によって見ている側にアプローチするため、バナー広告といった静止画広告よりもユーザーに内容が伝わりやすいメリットがあります。

一方で、制作には撮影や編集といった工数が多い点や、いくら予算をかけて良質な動画コンテンツを制作しても、視聴スキップされてしまうといったデメリットも挙げられます。



動画広告の業界について

動画広告が普及した背景として、近年のインターネット需要の高まりがあります。かつてはインターネットよりもテレビ閲覧の需要が高く、動画の広告といえば、最も効果を期待できる手法はテレビCMと言われていました。

しかし、スマートフォンの普及もあり、近年はテレビよりもインターネットの閲覧に時間を割く人が増えています。 総務省情報通信政策研究所が13歳から69歳までの男女1,500人を対象に行い、2020年9月に発表した調査結果によると、「最も利用するメディア」に対して「インターネット」と回答した割合は約半数を占めています。さらに、インターネットの需要が高まる中で、ユーザーがインターネットで見るコンテンツの中心は動画へと移っていきました。背景としては、YouTuberによるYouTubeの流行や、Instagramのストーリー機能誕生があげられます。

同じく総務省情報通信政策研究所の調査結果では、人々がインターネットを休日に利用するうえで1番長い時間を占めているのが「動画投稿・共有サービスを見る」、次に「ソーシャルメディアを見る・書く」となっています。



同じ動画の広告でも、インターネットの場合はテレビCMに比べて少ない予算で制作できるため、大手だけでなく中小企業も利用しやすいです。近年は個人がYouTubeやTikTokで動画を配信するケースも増えており、あわせて安価な動画制作ソフトや機材が流通している点も、動画広告市場拡大の追い風となっています。

株式会社サイバーエージェントの調査結果によれば、動画広告の市場規模は、2018年には1,843億円、2019年には2,592億円と着実に伸びています。さらに、2023年に市場規模は5,065億円に達する見通しです。

動画広告の種類と特徴

動画広告には大きく分けて「インストリーム動画広告」「インバナー動画広告」「インリード動画広告」の3種類が存在します。それぞれ配信される場所や再生の仕組みが異なり、それぞれの特徴にあった広告を配信することが重要です。

インストリーム動画広告

YouTubeのような動画コンテンツ内で配信する動画広告を、「インストリーム動画広告」といいます。インストリーム動画広告は、基本的には音声が最初からオンになっており、自動で再生される仕様です。

なお、インストリーム動画広告は、再生されるタイミングによって3つのタイプに分かれます。動画コンテンツが再生される前に流れる広告が「プレロール広告」、再生中に流れるものが「ミッドロール広告」、再生終了後に流れるものが「ポストロール広告」です。

動画コンテンツの中に表示されるので、見ている側に違和感なくアプローチできる点がインストリーム動画広告の強みであり、視聴完了率が非常に高いのも特徴です。




 

インバナー動画広告

インバナー動画広告(インディスプレイ広告)とは、バナー広告枠に配信される動画形式の広告のことを指します。ユーザーがサイトを訪問した直後から、音声無しで自動的に動画が再生されます。

動画サイト以外の広告枠にも出稿できるので、動画サイト利用者以外の層にもターゲティングして動画広告を配信することができます。


インリード動画広告

同じくアウトストリーム広告の1つである「インリード動画広告」は、ユーザーが閲覧するコンテンツの途中に表示されます。

インバナー動画広告が画面に表示されていなくても勝手に再生されるのに対し、インリード動画広告はページをスクロールしていき、動画コンテンツが画面に表示された時点からから再生される仕様です。そのため、ストーリー仕立てで冒頭から見てもらいたい広告の場合は、相性がいい動画広告といえるでしょう。




動画広告の課金形態

動画広告の課金形態は、「CPV課金」「CPM課金」「CPC課金」の3形態に分かれます。まず、再生1回あたりで単価が発生する方式が「CPV(cost-per-view)課金」です。

「再生された秒数」で課金有無が決まり、30秒未満の動画は最後まで、Facebookは10秒再生といったように、配信するプラットフォームによって条件が異なります。


次に、1,000インプレッションごとに課金発生する方式が「CPM(cost-per-mille)課金」です。CPM課金方式では、再生された時間に関わらず1,000回広告が表示された段階で課金が発生します。また、ユーザーのクリックごとに課金発生する方式が「CPC(cost-per-click)課金」です。CPV課金方式と組み合わせ、再生秒数やクリック回数に応じて設定する場合もあります。

なお、CPC課金は設定するキーワードによって単価が異なるため、配信前には条件をよく確認するのが重要です。

動画広告のメリット

近年のインターネット需要の高まりから、着実に市場規模を拡大している動画広告。従来のバナー広告と比べてみると「表示回数」や「再生回数」などの詳細な効果測定ができる点は共通しています。

インターネット広告において、特に動画広告が注目されているのはなぜでしょうか。静止画ではなく、動画での広告ならではのメリットをまとめました。

短時間で多くの情報を届けられる

まず、動画広告は限られた時間で多くの情報を伝えられる点が強みです。たとえ15秒間の動画でも、映像や音声、字幕を組み合わせることで、静止画像1枚と比べて込められるメッセージの量は大きく変わります。

そして、多くの情報をユーザーに届けられれば、それだけクリックや購入といった次のステップにつながる可能性が高いでしょう。


ユーザーが受け入れやすい

次に、文字だけの広告と比較してユーザーが見やすいメリットがあげられます。文字の場合は能動的に読んでもらう必要があるため、ユーザーが興味を示さない限り広告は閲覧されません。

しかし、動画は受動的なコンテンツのため、自動で流れてくる音声や映像をユーザーは自然に受け止めます。


SNS等での拡散が期待できる

最後に、拡散されやすい点が強みとしてあげられます。特にTwitterを代表するSNSの普及により、話題性のある動画は以前より拡散が期待できます。

SNSでの拡散により、あまり知られていないサービスや商品でも、一気に世間に知られることが期待できるでしょう。

動画広告を配信できる代表的なプラットフォーム

動画広告は、ユーザーが日頃から利用するSNSを中心に多くの場所で配信されています。ただし、それぞれ利用する世代やメインとなるコンテンツの種類は異なるため注意が必要です。より高い効果を出すためにも、各SNSの特徴を理解し、マッチしたプラットフォームへ配信するのが成功の鍵となります。

動画広告を配信できる代表的なプラットフォームと、それぞれの特徴をまとめました。

YouTube

YouTubeは動画配信サイトのため、広告の違和感が少なく見ている側に受け入れられやすい点が強みです。なお、NTTドコモモバイル社会研究所の調査によれば、国内のYouTube認知率は95%を超え、「月1回以上利用する」と回答した割合は約62%を占めています。調査結果からも、多くのユーザーへのアプローチが期待できるでしょう。

Facebook

Facebookは、40〜50代の中堅層ユーザーに多くリーチできます。Facebookはターゲティング設定を非常に細かくできる特徴を持っており、精度の高いターゲティングが可能です。

Twitter

Twitterには、10代〜20代の若年層ユーザーが多く、リツイート機能により拡散が期待できる点が特徴です。リアルタイムの動きが大きいため、テレビCMと組み合わせたキャンペーンなども実施しやすいでしょう。なお、指定したアカウントのフォロワーなど、ターゲットを絞った広告配信が可能です。

Instagram

Instagramは、20~30代の女性を中心にアプローチが期待できるSNSです。Instagramは画像や動画がメインのSNSで、YouTube同様に広告の違和感が少ないです。なお、縦型の広告に注目が集まりやすい点も特徴です。

LINE

LINEは日本人口の約66%が利用しているSNSです。あわせて、デイリーアクティブユーザーの比率が86%とアクティブ率が高く、他のSNSと比べて多くの人に見てもらえる可能性があります。LINEのメインはメッセージ機能ですが、他に「LINE BLOG」や「LINE マンガ」といったコンテンツが提供されているため、広告配信時はさまざまなコンテンツと連携もできます。

TikTok

TikTokは10代を中心に注目されている動画SNSです。動画コンテンツがメインのため、広告もコンテンツと同じような感覚で閲覧できます。なお、TikTokには「ハッシュタグチャレンジ広告」というユーザー参加型の広告があります。ハッシュタグにちなんだ動画を利用者に投稿してもらう仕組みで、大規模な拡散を狙える他、高い広告効果が期待できます。

Yahoo!ディスプレイ広告

Yahoo!ディスプレイ広告は、従来のバナー広告と同じ形で動画広告が配信できます。ターゲットの絞り込みも可能な他、動画サイトGYAO!のコンテンツ内にも配信可能です。


まとめ

スマートフォンや動画配信サービスの普及により、生活の中に動画コンテンツが溶け込んだ今だからこそ注目が高まる動画広告。動画の受動的な特性を生かしたユーザーに受け入れやすい広告で、短時間で多くのメッセージを伝えられるメリットを持ちます。

ただし、同時にクオリティの優劣もユーザーに伝わりやすく、広告自体のクオリティが広告効果にシビアに影響する点は注意が必要です。制作の点からいえば、細かいストーリーの思考や、撮影、編集といった手間がかかるため、企業によっては、利用したくても手が回らないといったケースも否めません。しかし、動画広告出稿実績のある企業を対象に、株式会社デジタルインファクトが2019年に実施した調査によれば、今後の動画広告予算について「次年度は増える」と回答した割合が約60%を占めています。調査結果からも、ますます動画広告に期待が高まっていることがわかるでしょう。 

インターネット広告のなかでも、特に動画広告は、今後も市場規模拡大が見込まれているマーケティング手法の1つ。まだ取り組んだことが無いようでしたら、本記事を参考の上、実施を検討してみてはいかがでしょうか?

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