LINE広告とは
皆さんのスマートフォンにもLINEアプリが入っている方は多いのではないでしょうか？小学生からおじいちゃんおばあちゃんまで、もうスマホを持つほとんどの日本人はLINE使っているといってもいいかもしれません。
チャットや電話などのコミュニケーション用のアプリにとどまらず、LINE NEWSやLINE Voomなどの情報収集や、LINE MUSICなどのエンタメやLINE PAYなどの支払い決済まで、新時代のインフラになりつつあります。
LINE広告とは、月間9,600万人（2023年09月時点）が利用するコミュニケーションアプリ「LINE」に配信される広告配信プラットフォームです。LINEのトークリスト画面の最上部やNEWS内にも表示されているので広告にお気づきの方もいらっしゃると思います。
SNS利用者数の83.2％という高い利用率という圧倒的なリーチ力を持つLINEプラットフォームの様々な面で自社の商品やサービスの広告を配信ができます。この記事では、これからLINE広告をはじめたい方、基礎を再確認しもっとLINE広告を活用したい方に向けて、LINE広告の基本的な仕組みや特徴や種類、費用について解説します。
LINE広告の特徴
１．圧倒的なユーザー数
まずは、膨大なLINEユーザーに対して広告を配信することができるというのが一番の特徴です。LINEアプリを利用する国内9600万人のユーザーで、国内では圧倒的。特に注目すべきは、SNS利用者中LINEのみしか使っていない人が約４割（39.6%）いるところです。
この層にはFacebookやTwitterなど他のSNSではリーチできず、LINE広告でしかリーチできません。Facebookのみのユーザー数0.7%やTwitterのみのユーザ数2.2%と比べてもその単独リーチ数の違いがわかります。また、1日に1回以上利用したユーザーの割合は86％に達しています。コミュニケーションアプリやNEWSなど普段使いする方が多く、非常にアクティブ率の高い媒体です。
２．幅広い年代層へのリーチ
円グラフをご覧いただければお分かりの通り各年代の割合がほとんど均等で、若年層やシニア層を問わず各年齢層にユーザーがいるのが特徴です。
居住地の分布に関しても人口分布比率に近しく、日本全国でコミュケーションのインフラツールとして使われているのがわかります。
グラフの緑のところが、毎日利用しているユーザー数。毎日利用しているユーザーが非常に多いのがお分かりいただけると思います。すべての年代で6割以上、特に若年層の女性の利用頻度が高くなっています。お子さんとの連絡手段として、お孫さんとの連絡手段としても使うので、60代以降でも毎日使うユーザーが高いのではと推測できます。
３．さまざまなマーケティング目的に合わせた配信が可能
リーチ力だけではなく、目的やターゲットに合わせて細かくセッティングすることも特徴の一つ。
LINEに登録されたユーザー情報に基づいたターゲティングが可能で、地域・年齢・性別・OSなどのデータだけでなく、例えば、ファッション・自動車などの「趣味・関心」セグメント、テレビ視聴頻度・キャリアの変更などの「行動」セグメントなどでも自社のサービスや商材に合わせた広告配信が可能なため、費用対効果の高い広告配信を行うことができます。
また、「ウェブサイトへのアクセス」、「動画の再生」、「友達の追加」など様々な目的に合わせて配信方法が選択できます。自社の広告データやLINE広告からの登録・購買データを分析し活用できるので、PDCAを回しやすい媒体です。
設定できる内容が豊富なので、非常に奥が深いです。
LINE広告の課金方式
実は過去には「最低出稿金額100万円」という制限がありました。
なので、以前にご検討した方は「LINEの広告＝大企業向け」というイメージを持たれているかもしれません。ですが、現在は最低出稿金額の縛りは無くなっています。
オークション形式で表示されるため、低予算から利用できるのがLINE広告の特徴です。最低出稿金額が存在しないので、お手軽に始めやすいですし、ミニマム金額でPDCAを回せるのでチャレンジしやすい媒体かと思います。LINE広告は、課金方式と入札単価によって料金が決まります。（運用型広告の場合になります。）それぞれの課金の方法、発生するタイミング、特徴についてまとめました。
クリック課金（CPC）
ユーザーが広告をクリックし、リンク先のページ（ランディングページ）にたどり着くと課金が発生するタイプの課金方式です。広告を表示されるだけでは料金が発生せず、実際にユーザーがクリックした場合にのみ料金を支払うため、費用対効果を最大化することができます。
ただし、人気のあるキーワードや競合他社が多いターゲットの市場では、入札金額が他社と競争になるので、クリック単価が高騰することがあり、費用対効果が悪くなる可能性があるので注意が必要です。
インプレッション課金（CPM）
画面上で広告が完全表示されると料金が発生するタイプの課金方式です。ブランド認知度の向上や特定のメッセージを広範囲に拡散したい場合など、より多くのユーザーに広告を見てもらいたい場合に特に適しています。
逆にクリック率が低くてもコストがかかってしまうので、費用対効果がわかりにくいというデメリットがあります。
友だち追加課金（CPF）
友だちが追加されるごとに課金されるシステムです。LINE公式アカウントの友だちを増やす目的で使用されます。
友だち追加というわかりやすい成果が出た分だけ課金されるため、クリック課金やインプレッション課金よりも費用対効果が良くなりやすい傾向にあります。
LINE広告の入札方法
LINEの運用型広告は、課金方式と入札単価によって料金が決まります。課金方式は、先程説明した通りですが、入札単価はどのように決まるのでしょうか？
LINE広告の入札方法は、大きく「手動入札」と「自動入札」に分けられます。
手動入札は、文字通り運営者が入札価格を自分で入札する仕組みです。例えばクリック課金方式の場合は1クリックあたりの単価を入札することになります。手動入札は、配信状況を見ながら自分の想定・戦略どおりにその都度細かく設定できるのがポイントです。ただし、常に配信状況をウォッチし入札単価を調整しなければならず、時間と手間がかかります。そして適切に入札し、成果を出し続けるには広告運用のスキルや知識が必要です。
一方、自動入札は、AIが運用を最適化していくシステムです。機械学習を利用して、自動的にオークション入札の最適化を行います。クリック数の最大化・コンバージョンの最大化・友だち追加の最適化など目的に応じ、配信を最適化します。なので、手動入札に比べると、非常に効率的なため運用工数が大きく削減できます。
結局のところ、どちらの入札方式が良いかと思う方もいらっしゃると思います。ただ、結論からするとケースバイケースです。
LINE社では自動入札を推奨しており、実際に８割以上の方が自動入札で運用しています。それだけ機械学習の精度が高く、かつ効率的に運用できるのが支持されているのだと思います。ただし、いいとこだらけの自動入札ですが、デメリットを一つ上げるとすれば「自動入札の精度が上がるまでには、ある程度の運用期間が必要になる」ということです。AIが学習し、最適化するまではどうしてもパフォーマンスが安定しません。
特に予算が少額の場合には、配信数・クリック数・コンバージョン数などの学習データが少ないため、パフォーマンスが出にくい状況が長期化する可能性があります。注意が必要です。
LINE広告の予算
LINE広告は低予算からの利用も可能です。表示される広告がオークションで決まる運用型広告の特性上、LINE広告には特に決まった費用や利用料金はありません。
極端なことを言えば、1日の予算が100円で、入札価格が1円といった予算感でもLINE広告を利用することができます。ただし、入札単価のオークションに勝ち広告を表示されるには、一定額の予算が必要になります。
LINE社では、「30万円での出稿を3カ月以上続けることで、配信効果が安定して得られるようになる」とお勧めしています。（広告の配信目的や商材・業種で差異はあります。）
「LINEを１回試したけどダメだった」「１か月間だけ運用したけど成果が出なかった」というような声もありますが、１か月程度の超短期では、LINE広告の最適解にたどり着く可能性は低いと考えています。LINE広告はできる範囲・やれる範囲が広いので、しっかりと運用すれば最適解が見つかる可能性は高いです。ただ、どうしてもトライアンドエラーが必要です。機械が学習するにもある程度期間が必要になります。
金額予算に関しては、どうしても会社やお店の規模により上限はあると思いますが、腰を据えて運用いただくことをお勧めします。
LINE広告の配信面
LINE広告は、「広告配信面」「クリエイティブ」「広告配信機能」の3つから構成されています。
・広告配信面：どこに表示されるか（LINE NEWS、VOOMなど）
・クリエイティブ：どのようなサイズ・形式で表示されるか（静止画、動画、サイズなど）
・広告配信機能：どのようなターゲティングに対して配信するか（セグメントなど）
まず、自社の広告がどのようなところに表示されるのか「配信面」を把握することが重要です。
お手持ちのLINEアプリで確認すると、トーク画面やNEWS画面などで「AD」や「広告」と表示されているのがお分かりになると思います。
トーク画面やNEWS画面のLINE内アプリはもちろん、LINE ファミリーアプリ、およびLINE 広告ネットワークにも配信することができます。
LINEファミリーアプリとは、「LINE GAME」「LINE Camera」などLINE と連携するアプリを指します。それぞれのアプリのダウンロードが必要ですが、基本的には「LINE ○○」のようなLINEの冠名がついているアプリです。LINE広告ネットワークとは、ウェザーニュース、クックパッド、ルナルナ、クラシルなどLINEと提携しているアプリです。LINE系列ではないですが、提携アプリを通し、幅広いネットワークに配信ができます
ただし、「LINE NEWSに広告を出したい」といったような特定の配信面の指定はできません。
トークリスト
トーク一覧の最上部の枠に表示される広告です。LINEトークはLINEユーザーがメインで使用する機能です。最もアクティブ性の高いLINEのトーク画面の最上部に表示され、一覧を開くと必ず目に入る位置に広告が表示されるため、多くの人に訴求が可能です。
男女年齢を問わず、多くのユーザーの目に触れる枠になっており、大規模なプロモーションに活用できます。広告をクリックすると商品やサービスのランディングページに遷移します。
LINE NEWS
LINE NEWSは国内最大規模の利用ユーザー数を誇るスマートフォンニュースサービスです。月刊アクティブユーザー（MAU）が約7,700万人以上と高いアクティブユーザー数が特長です。LINEのニュースの記事一覧ページに加え、430媒体以上のアカウントメディア内へ広告配信が可能です。
LINE NEWSを利用するユーザーは消費行動に積極的なユーザーが多いのが特徴です。
LINE VOOM
LINE VOOMは、TikTokやInstagramのリールのようにショート動画などが楽しめる動画プラットフォームです。LINEアプリのフッターにある「VOOM」タブから移動できます。おすすめ動画を見たり、お気に入りのアカウントをフォローしてコンテンツを楽しむことができます。
月刊アクティブユーザー数（MAU）は6,800万人以上で、4,900万人以上は月に1回以上LINE VOOM上の広告に接触しています。女性ユーザーの方が多いのが特徴です。
ウォレット
ウォレットは、LINE内でお金の管理ができるサービスです。モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」をはじめ、LINEポケットなどLINEが提供するさまざまな金融サービスになります。LINEアプリのフッターにある「ウォレット」タブから移動できます。
月間訪問者数4,700万人超の幅広いユーザーへのリーチが可能です。
LINEマンガ
代表的なLINEファミリーアプリのひとつがLINEマンガです。LINEマンガは、スマートフォンなどでマンガ作品が楽しめる電子コミックサービスです。2022年12月に国内アプリ累計ダウンロード数が4,000万を突破しております。
LINEマンガのアプリ内に広告配信でき、若年層へアプローチが可能です。
LINE広告ネットワーク
LINE広告ネットワークとは、11,000を超えるアプリにリーチのできるモバイルアドネットワークです。LINEが提携しているゲームやニュースなどに広告配信が可能です。ユーザーは女性比率が54％と高めになっています。
＜LINE広告ネットワークアプリの例＞
・クックパッド
・ウェザーニュース
・ジモティ
・トリマ
LINE広告のクリエイティブの種類
自社の広告がどのようなところに表示されるのか「配信面」を把握したら、次にどのようなサイズや形式の広告が表示されるか「クリエイティブ」の把握が重要になります。基本的には、動画と静止画になりますが、配信面ごとに使用できる形式・サイズ等が異なります。
LINE広告は、例えば「広告をLINE NEWS面に出したい」といった特定の配信面の指定はできません。しかし、希望の配信面に対するクリエイティブを用意することで配信される可能性は高まります。
静止画
引用：LINE キャンパス
LINE広告で配信可能な静止画クリエイティブは、「Card」「Square」「Carousel」「画像（小）」「画像（アニメーション）」の5種類になります。
・Card（カード）：サイズ1200×628、全ての配信面に対応している広告フォーマットです。
・Square（スクエア）：サイズ1080×1080、正方形のサイズでLINEマイカード以外の配信面に対応しています。
・Carousel（カルーセル）：サイズ1080×1080、横スライドで最大10点掲載することができる広告フォーマットです。
・画像（小）：サイズ600×400、小さめの画像とタイトルの文字列で構成されています。小さい分、ひと目で内容が伝わるわかりやすいデザインが必要になります。
・画像（アニメーション）：サイズ600×400、画像（小）と同じサイズでアニメーション形式で配信できる広告フォーマットです。配信面はトークリストのみになります。
動画
引用：LINE キャンパス
LINE広告で配信可能な主な動画クリエイティブは、「Card」「Square」「Vertical」の3種類になります。
・Card（カード）：16：9の動画広告フォーマットです。動画フォーマットの中では一番数多くの配信面に配信ができます。
・Square（スクエア）：1：1の動画広告フォーマットです。Cardに次いで配信面が多く、表示面積が多くなるため、Cardより視認性が高まります。
・Vertical（バーティカル）：9:16の縦長動画広告フォーマットです。大きく画面表示されるLINE VOOMに対応しています。
LINE広告の主な配信機能
LINE広告の特徴の一つに豊富なターゲティングができるというのがあります。
ユーザーの性別・年齢・地域・興味関心などで細かい設定をすることにより、自社の商品にあったターゲティングに対して広告配信することができます。また、自社で保有する顧客情報などをもとに、類似したユーザーに対して類似配信できる機能などターゲットや目的に応じて、さまざまな配信機能が用意されています。
今回は、主な配信機能である「オーディエンスセグメント配信」「オーディエンス配信」「類似配信」についてご紹介します。
オーディエンスセグメント配信
LINEの持つこれらの膨大な行動データから年齢・性別などターゲット設定をして配信できます。セグメント種別としては、属性、行動、年齢、性別、趣味・関心、購買意向、地域が用意されています。
自分の見込み客となるユーザーの属性や興味を推測し、ターゲティングしたアクションにつながりやすいユーザーに広告を表示するため、費用対効果の高い配信が見込めます。
地域については市区町村までセグメントが可能です。さらに居住地・勤務地・現在地での指定配信も可能です。特にラーメン店・喫茶店など地域密着のお店をお持ちの方は、店舗のある市区町村のみの居住者等に出せるので、来店を促すツールとしてご活用いただけるのではないでしょうか？
ちなみに、特定の地点からの半径距離（半径1km以内など）も設定できるので、お店が市区町村の境界近くにあったとしても、対応可能です！
オーディエンス配信
前述のオーディエンスセグメント配信と名前が似ていてややこしいですが、中身は全く違います。オーディエンス配信とは何らかの接触のあるユーザー（オーディエンスリスト）に対して広告を配信できるサービスです。
例えば、LINEの既に友だちになっているユーザーに対して再度サイトに訪れてもらうようキャンペーン告知をしたり、一度サイトに訪れたことのある人に対してリターゲティング配信したりできます。
例えば、自分のサイトに会員登録しているユーザーのメールアドレスや電話番号をオーディエンスリストとしてアップロードし、その会員に対して広告を配信するなど活用方法は様々です。逆にその会員に対してもう広告を配信しないと言った除外設定も可能です。
類似配信
何らかの接触のあるユーザー（オーディエンスリスト）と「似た」ユーザーをLINE内で探し、広告を配信できるサービスです。
先程のオーディエンス配信は、「オーディエンスリスト」に配信するのに対し、類似配信は「オーディエンスリストに似た」ユーザーに配信するといった違いがあります。
例えば、過去に商品を購入したことのあるユーザーのメールアドレスなどをアップロードすれば、その属性に似た人に対して広告の配信ができます。商品を購入した人と似ている属性なので、当然アクション確度が高いユーザーに配信することができます。
LINE広告の注意点
犯罪行為や不法行為、公序良俗に反する行為等を行っている法人、団体、個人はもちろんですが、LINE広告には出稿できない業種やサービスがあります。該当する場合には、広告のアカウントの開設ができない、もしくは開設ができたとしても運用が停止され、解除等される場合もございますので、ご注意ください。
出稿できない業種・サービス
・特定の宗教、および宗教団体
・ギャンブル関連（公営競技・宝くじ、スポーツ振興くじ・パチンコ等は除く）
・アダルト関連
・出会い系、マッチングサイト等（例外有り）
・連鎖販売取引
・たばこ、電子タバコ （例外有り）
・武器全般、毒物・劇物
・未承認医薬品⋅医療機器等
・情報商材
・チケット不正転売
・その他LINE広告側が不適合と判断した業種⋅業態、商品⋅サービス
その他、広告表現等についても基準があり、特に「化粧品」や「食品」「医薬品・医療機器」等には詳しく定められていますので、詳しくは、LINE広告審査ガイドラインをご覧ください。
LINE広告の成功事例
LINE広告の活用事例１：宮崎県都城市
宮崎県都城市は、ふるさと納税の取り組みで全国的に注目される自治体で、LINE広告を活用しています。2014年にふるさと納税を「対外的PRのツール」と位置付けてブランディング戦略を大幅刷新し、それ以降に寄附額が急増しました。
LINE広告では、「肉と焼酎のふるさと都城」をブランディングするためのクリエイティブを制作し、趣味・関心セグメントでふるさと納税ターゲティングを活用。LINE広告の活用により、ふるさと納税に興味があるユーザーに広くリーチし、クリック率が2.3倍に増加しました。ほかの広告媒体と比較しても優れたクリック率と新規率を記録しています。
LINE広告の活用事例２：ベースフード株式会社
ベースフード株式会社は、完全栄養食「BASE FOOD」の開発・販売を行っており、特に「BASE BREAD」シリーズが人気です。LINE広告を活用し、新規顧客獲得に成功しています。
「BASE BREAD」サブスク会員の新規獲得を増やす目的で実施し、LINE広告の導入後、累計で約3万人の新規顧客を獲得しました。
施策としては、LINE広告の配信機能を使い分け、若年層から65歳以上の女性に対して幅広くターゲティングし、配信する静止画・動画クリエイティブもターゲティングごとに使い分けを行っています。また、ターゲットごとに間接LPを制作し、ユーザーの課題別にBASE BREADの魅力が伝わるよう広告を設計しています。
以上、LINE広告の特徴について説明しました。
FacebookやInstagramといった他のSNS広告と仕組みは近しい部分も多く、SNS広告経験者の方には取り組みやすいプラットフォームだと思います。
まだ本格的に広告運用を開始している企業も、他のSNSに比べれば少ないので、先行者メリットのある段階から取り組んでおきたいSNSです。
動画の制作やインフルエンサーの活用なども含めて本格的に運用したい場合には、LINE広告が得意な広告代理店に依頼するのも一つの選択肢です。代理店の選び方については以下もご参照下さい。
アドクロ編集部
記事ランキング
