アドクロ編集部がお届けするニュース解説。マーケティング関連で気になるニュースをピックアップし、担当者が詳しく解説します。
REVISIO株式会社は、株式会社クロス・マーケティングと、インターネットに接続されたテレビのことを指すコネクテッドTV（以下、CTV）の視聴傾向について、研究結果をまとめた資料「コネクテッドTV白書2024」を共同で発表しました。
CTV視聴世帯における各動画サービスの平均視聴時間は、「YouTube」が53.4分/日で、昨年からさらに視聴時間が順調に伸び、地上波も合わせたランキングで2位になりました。
また、どれだけ画面を注視しているのかを計測する注視度では、地上波より動画サービスの方が高い結果になりました。
（2024年4月11日プレスリリースより）
考察
「欲しい情報に好きな時に自分でたどり着ける」ことがポイントか
地上波と比べ動画サービスのほうが注視度が高いという結果が出ましたが、地上波では自分が1番見たいシーンがどこにあるのかがわからなく、「タイパ」を意識する特にZ世代にとってベストな選択肢ではなくなってきています。
動画サービスには巻き戻しはもちろん、倍速視聴できるサービスもあるため、気になるシーンやもう1度見たい場面をすぐに見ることが可能です。
今回のテレビ視聴の件のみならず、ユーザーの行動は段々と欲しい情報を過不足なく自由に手に入れることができるように変化しつつあるため、サービス作りを行う際はこの行動変容をいかに捉えることができるのかがポイントになりそうです。
地上波のテレビも引き続き貴重な情報源
動画サービスの台頭が注目されていますが、依然として地上波も情報源として貴重な存在として重宝されています。
1日当たりの利用時間では上位のほとんどが地上波となっており、注視度に関しては全体的に動画サービスよりも低くなっているため「注目はされにくいものの日常的に使われている」ことがわかります。
朝や夕方の情報番組もずっと視聴しているわけではないが自分に興味のあるニュースやトピックが取り上げられた場合は思わず見てしまうという人も多いのではないでしょうか。
こういったユーザー行動はマーケティング戦略を作りこむうえで何よりも大切な情報となるため、変化についてはいち早く情報としてキャッチしたいですね。
高橋賢矢
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