株式会社PRIZMAは、2025年3月にインフルエンサーを事業プロモーションに活用したことがあるBtoC業界の企業担当者を対象に「【2025年版】インフルエンサーPRの実態調査」を実施した。この調査では、インフルエンサー活用の目的や課題、成功実感、起用媒体や選定基準などについて回答を得て、業界別の活用傾向を分析した。
調査概要
調査方法：インターネット調査
対象者：インフルエンサーを事業プロモーションに活用したことがあるBtoC業界の企業担当者
有効回答数：507名
調査期間：2025年3月25日～3月26日
出典元：株式会社PRIZMA
業界で異なるインフルエンサー活用の目的
「インフルエンサーを活用しようと思った理由・目的を教えてください（複数選択可）」という問いに対し、EC・小売業界では「広告クリエイティブの素材」(20.1%)と「LPへの活用」(18.8%)が上位を占めた。一方、エンタメ・メディア業界では「自社オリジナルコンテンツの拡充」(22.1%)が最も高い割合を示し、教育・オンライン講座業界では「競合との差別化」と「企業名・サービスや商品の認知拡大」がともに21.1%で最多となった。
この結果から、業界によってインフルエンサーの活用目的に違いがあることが見て取れる。特に不動産・住宅業界では「広告クリエイティブの素材」(21.5%)に重点を置く一方、金融・保険業界では「新たなターゲットへのリーチ」(17.2%)や「競合との差別化」(15.6%)を重視する傾向にあることが分かる。
選定基準は「親和性」が最多 フォロワー数と費用とのバランスも重視か
「インフルエンサーを選定する際に、主な基準とした項目を教えてください」という問いに対し、最も重視される基準は「商品やサービスとの親和性」で35.1%と圧倒的多数を占めた。次いで「フォロワー数」(28.4%)、「費用」(19.1%)の順となっている。
対して、「インフルエンサーのインサイト」(13.8%)や「過去のタイアップ事例」(3.4%)は低くなっていることが興味深い。この結果からは、多くの企業がインフルエンサーの専門性や過去の実績よりも、商品との相性や数値的な指標を重視する傾向がうかがえる。
また、「起用したインフルエンサーのフォロワー数を教えてください」という質問に対して、最も多かったのは「5万人〜10万人未満」で30.8%を占めた。次いで「10万人〜50万人未満」(24.5%)、「1万人〜5万人未満」(20.9%)と続いている。
この結果から、いわゆる「ミドルインフルエンサー」と呼ばれる5万〜50万人フォロワー層が企業のマーケティング活動で主に起用されていることが分かる。1万人未満のマイクロインフルエンサー(13.6%)や100万人以上のメガインフルエンサー(3.4%)の起用は比較的少ない傾向にあり、これはリーチと親和性、そして費用対効果のバランスを考慮した結果の表れだと言えそうだ。
InstagramとYouTubeを主な媒体として選択が多数
「インフルエンサーをどのような媒体で活用しましたか？（複数選択可）」という質問に対して、Instagram(24.1%)とYouTube(23.3%)が旅行・観光・ホテル業界で高い活用率を示した。教育・オンライン講座業界ではInstagram(26.5%)の活用が最も多く、エンタメ・メディア業界ではYouTube(27.6%)がトップとなった。
これらの結果からは、商材やターゲット層に合わせた媒体選択が行われていることが分かる。特に、視覚的な訴求が重要なEC・小売や美容・健康業界ではInstagramとTikTokの活用が目立つ一方、説明性が求められる金融・保険や不動産業界ではYouTubeの活用率が高い。これは各媒体の特性を活かし、戦略的に選択している結果の表れではないだろうか。
「インフルエンサーPRの結果について教えてください」という問いに対し、「ややうまくいった」が55.8%と過半数を占め、「とてもうまくいった」(18.7%)と合わせると74.5%の企業が肯定的な結果を得ている。一方で「あまりうまくいかなかった」(20.7%)と「まったくうまくいかなかった」(4.7%)を合わせると25.4%となり、4社に1社は期待した成果を得られていないことが分かる。
また、「大変だった（課題がある）と感じたことを教えてください（複数選択可）」という質問に対して、最も多かった回答は「認知はされたが購買につながらなかった」(31.6%)で、次いで「工数がかかる」(25.6%)、「意図と違う投稿内容になってしまった」(24.1%)となった。
これらはインフルエンサー活用導入時に考慮しなければならない主な課題と言えるだろう。特に認知から購買への移行率の低さが障壁となる場合が多く、これらの課題解決に向けた業界全体の取り組みが今後も重要になりそうだ。
インフルエンサーマーケティングは今や多くの業界で定着しつつあるものの、その活用方法や効果測定には課題が残る状況が調査結果から見て取れた。今後は単なる認知拡大だけでなく、購買行動につながるインフルエンサー施策の開発が鍵になりそうだ。インフルエンサーマーケティングが成熟するにつれ、より戦略的で効果的な活用法が模索されていくことが予想される。
古田ちほ アドクロ編集部
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