Glossom株式会社は全国の10~70代の男女1,442名を対象に「スマートフォンでのメディアとコマースの利用に関する調査」を実施した。この調査は現状の動向やユーザーの意識変化について把握するため、定点観測として2019年から実施されている。
調査概要
- 調査方法:インターネットによるアンケート調査
- 対象者:日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代~70代の男女
- 有効回答数:1,442名(2024年調査)
- 調査期間:2024年3月24日~3月27日
- 掲載元:【スマートフォン メディア&コマース定点調査2024】
スマートフォン=情報収集ツール が定着
SNS・サーチエンジン・メディア・動画サブスク・ライブ配信の5サービスを活用し情報収集を行う際のスマートフォンの1日の平均利用時間は年々増えており、2024年は192.4分という結果であった。若年層に限らず、幅広い年齢層でスマートフォンは情報収集に活用できるツールというのが定着していると想定される。
動画サブスク・ライブ配信の利用時間減はタイパ重視か
5サービスそれぞれの利用時間と利用率の推移については、SNS・サーチエンジン・メディアの利用率はどちらも70%を超える高い数値となった。特にSNSの利用時間は80.6分と著しく増加している。一方、動画サブスク・ライブ配信の利用時間は2024年はそこまで増加しなかったものの、利用率は過去最も高い数値となった。
動画サブスク・ライブ配信の利用時間の減少については、タイパを意識する人が増えたことが考えられる。映像を倍速で見たり、ライブ配信ではなくアーカイブで時間をかけずに内容をチェックする人が多いのかもしれない。しかしながら、今後もSNSの利用率は増加することが予測でき、動画サブスク・ライブ配信の利用率もさらに増えるのではないかと想定される。
テレビよりもネット・SNSが情報源
商品やサービスを知るきっかけとなった情報源については、2024年は検索エンジンが51.2%と、最も高い数値となった。それに次ぐSNSも50.2%と高く、商品・サービスの認知度向上にはインターネットでのアプローチがとても有効であることが分かった。
検索エンジンもSNSもユーザーの行動に基づいたターゲティングが可能であるという特性があるため、商品・サービスに興味がありそうな人にダイレクトにアピールできる。一方、テレビや店頭は不特定多数の人へアピールできるが、商品・サービスに興味を持たない人の目にも触れるため、今回の調査結果のような低い数値となったことが予測できる。
モノ消費からコト消費へ Googleを活用した店舗集客
商品・サービスを購入する際に検索エンジンが知るきっかけとなる商材で、2024年にもっとも多かったのは19.9%の「飲食店」だった。一方、2022年にもっとも多かった「食料品・飲料」は2024年には17.8%と微減。コロナの影響が残り自宅の中で楽しむ「モノ消費」が多かった2022年と比べて、2024年は旅行や外食などのような「コト消費」が増えたことが一番の要因であると考えられる。
また近年、Googleビジネスプロフィール(以下、「GBP」という。)が急速に普及したことも要因の一つであると考えられる。GBPを活用することで、Googleマップに店舗情報を登録したり、簡単に店舗のホームページが作成できたり、口コミを集めたりできるようになる。飲食店に限らず、店舗がある業態は、GBPを活用することで、検索エンジンでの認知向上が期待できる。
デジタルシフトが続く状況の中で何を活用して自社の商品・サービスをアピールするかは重要なポイントとなる。
現在では若年層に限らず幅広い層にSNSが普及し、Z世代ユーザーが多いとされていたInstagramやTikTokなどのユーザー層もより幅広くなった。そして認知向上やブランディングを目的として、多くの企業がSNSに参入している。
また、サーチエンジンやメディアを活用した情報収集もまだまだ多く、今後さらにコンテンツマーケティングやSEO対策が重要視されていくのではないか。自社のユーザー層やニーズについて理解を深め、自社に合う手法で効果的なプロモーションを行っていくことでさらなる認知向上に繋げることができるだろう。