株式会社メディアリーチが運営する「メディアリーチ」では『経営者・役員対象：SEO対策意識調査 2024・2025年』を実施し、企業のSEO対策の目的や課題、人材状況などについて調査した。
調査概要
調査方法：インターネット調査
対象者：全国の22歳〜59歳の経営者・役員
有効回答数：500名
調査日：2024年11月21日
SEO対策の目的「新規顧客の獲得」が最多
まず、SEO対策を行う目的について質問したところ、「新規顧客の獲得」が最多となった。
SEO対策を行うことにより、検索エンジンの検索結果の上位に表示されるようになるため、自然検索からの流入増加が期待できる。さらに、ターゲットが検索しそうなキーワードを含めたコンテンツを提供することでターゲット層へのアプローチも可能となるため、見込み客獲得にも繋げることができる。SEO対策が自社の売り上げ向上に繋がると考える企業が多いようだ。
低予算でSEO対策を行う企業が多数
次に、SEO対策の年間予算について伺ったところ、36.8％が「年間100万円未満」と回答し最多となった。「投資していない・予定がない」と合わせると、半数近くがSEO対策については低予算であることがわかった。
SEO対策は知識やノウハウがあれば、無料ツールを活用することも可能だ。マーケティングに多くの予算をかけられない場合、低予算で実施できるSEO対策は重要なマーケティング施策の一つだ。いかに効果的にSEO対策を行い、費用対効果を高められるかがポイントとなるだろう。
過半数がSEO対策の「効果の見えにくさ」が課題
次に、SEO対策への課題について伺ったところ、「効果が見えにくい」と回答した人が47.17％で最多だった。次いで、「社内リソースが不足している」が37.26％、「競合との差別化が激しい」が28.77％という結果となった。
SEO対策は効果を感じるまで時間がかかるため、効果の見えにくさを感じる人が多いようだ。しっかりと効果測定を行うには、自社のサイト運営の目的に合ったKPIの設定が重要となる。検索順位やクリック率、ページあたりの平均セッション数、直帰率など、どの指標をKPIとするかを明確にすることで、SEO対策の効果がよりはっきりと感じられるだろう。
社内にSEO対策できる人材「いない」が約6割
続いて、SEO対策の人材状況について伺ったところ、「いいえ、社内にも外部にも人材がいない」が48.6％と最多だった。「いいえ、社内にはいないが、外部に委託している」と合わせると、約6割がSEO対策を行う人材が社内にいないと回答した。
インハウスSEOは、SEOに詳しい人材の育成から始まるため、初期費用がかかる上に時間がかかる。しかし、SEO対策の外部委託料が抑えられたり、社内の情報を漏洩するリスクが軽減できたりと、様々なメリットもある。低予算で効果的なSEO対策を継続的に行うのであれば、インハウスSEOを検討することもおすすめしたい。
小松未知子 アドクロ編集部
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