経営者にアプローチできる動画広告5選

公開日：2022年07月05日更新日：2024年01月26日

2008年に発売したiPhoneを皮切りに、世界的にスマートフォン利用が普及したことでインターネット広告も著しく成長を遂げていています。

インターネット広告費は2019年にはTV広告費を上回り、2021年は合計の広告費が2兆7,052億円に到達しました。

これは、マスコミ四媒体の広告費すべてを合算した2兆4,538億円をも上回る結果となっていることからも、その成長ぶりが見て取れます。

そんな急成長を遂げているインターネット広告において、直近大きな注目を浴びている広告手法に動画広告が存在しています。

今回は動画広告の概要と、その中でも経営者にアプローチできる動画広告について解説します。

動画広告とは

まずはじめに動画広告について解説していきます。

動画広告とは、インターネット上で表示される動画を使用した広告を指します。

前段でお話しした通り、近年のネット需要の高まりや、YouTubeやTiktokなどの動画コンテンツメディアだけでなく、各種SNSがこぞって動画面を強化・普及させていることにより、動画広告市場は急速に拡大しています。動画広告は音声と映像によって見ている側にアプローチするため、バナー広告といった静止画広告よりもユーザーに内容が伝わりやすいメリットがあります。

静止画との比較の際によく挙げられる例をご紹介します。

15秒の動画を1枚1枚の静止画に分解すると、約450枚もの情報量に相当すると言われており、この数値を見るだけでも動画広告が視聴者に与える情報量は圧倒的ということが分かります。

ただ、制作には撮影や編集といった工数が多い点や、良質な動画コンテンツを制作しても、Youtube広告における視聴スキップなど、完全視聴に至らないことが多い配信面も増えており、費用対効果が悪いと判断されてしまうといったデメリットも挙げられます。

ですが、動画制作ツールのRICHKAを提供する株式会社リチカがYahooとの共同研究で発表しているRC総研のデータによると、動画と静止画では配信先の重複率が3.6%しか無いことがわかっており、静止画のみの配信よりも動画広告を織り交ぜて配信を進めることが、インプレッションシェアを最大化する上で重要な取り組みということも分かっています。

経営者向けの広告の効果とは

次に経営者向けの広告を配信する効果についてお伝えします。

インターネット広告において、通常のマス広告と呼ばれる4大広告（TV・ラジオ・新聞・雑誌）と大きく異なる点として、確度高く狙ったターゲットに配信ができる点です。

経営者向けの属性を持ったユーザーに配信を狙いに行く効果として、下記の点が挙げられます。

・BtoB商材の認知・獲得

まずはBtoB商材です。会社員向けに普遍的な必要項目（事務製品やプリンター・備品など）はもちろんのこと、通常のターゲティングだとスルーされてしまうようなBtoBサービスの広告を効率的に当てることができます。

・通勤関連商材の認知・獲得

言わずもがな、通勤に関連する商材は会社員向けの広告効果でよく挙げられるものになります。バッグやスーツといった身につけるものから、移動中の余暇で読書やゲームをしたりなど、さまざまなサービス・製品においてターゲティング効果が見込まれます。

・趣味などオフィス外での場所での認知

経営者同士でコミュニケーションをとる一貫としてゴルフがよく利用されているため、ゴルフ情報のWEBメディアや身だしなみやファッションに気を配る経営者に向けて富裕層をターゲットしたファッションメディアも効果的です。

経営者にアプローチできる動画広告とは

最後に、会社員にアプローチできる動画広告について、具体的な例を挙げて解説していきます。

主に会社員向けにアプローチができる広告で最も効果が高いとされているのが「経営者向けメディア」の動画広告枠です。経営者が読者としてあらかじめターゲティングできるような、高級志向のファッション雑誌や経営者向けのビジネスメディアなどが主な例ですが、今回はその一例をピックアップしてお伝えできればと思います。

とある経営者向けコンテンツを提供しているWEB媒体のメール広告実績を見てみると、下記のデータがありました。

■月間PV：約100,000,000PV

■月間UU：約20,000,000UU

■配信数：約200,000IMP保証

■配信面：記事内動画広告枠

■ターゲティング：経営者属性を持っているユーザーへの認知

IMP保証があり一定数に必ずリーチできるという特徴がありますが、忘れてはならないのは配信媒体が持つ「経営者」というターゲティング属性を用いてアプローチしているということです。通常の広告施策では実現できない「複数の経営者に広告を見てもらい、詳細を覗きに来てもらえる」と考えると、認知施策としての効果性でも少し見え方が変わってくると思います。