電通グループは世界56市場から収集したデータに基づき、「世界の広告費成長率予測」の最新値を発表した。この予測は毎年2回改定しており、今回は2024年、2025年、2026年予測の更新と2027年の新規予測を行っている。
2024～2027年も成長率6.0％前後で成長を続ける見込み
まず、世界の総広告費の推移については、2023年までの成長率は4.4～8.2％となっている。2024年以降は予測となるが、2027年までの4年間の成長率は6.0％前後となっており、今後も順調に成長していくと見られている。
2024年の成長率 米州が8.0％で圧倒的
地域別成長率予測については、2024年は米州が成長率8.0％と、大幅な増加が予測されており、世界の成長率を引き上げる数値となっている。EMEAも成長率が6.1％と予測されている。2024年の成長率を高めた要因としては、2024年7月から8月にかけて開催されたパリオリンピックの影響や、近年のデジタル広告の普及などが考えられる。
2025年以降についても成長率は5～6％と、それぞれの地域で安定的な成長率が予想されている。
成長著しいデジタル広告 紙媒体は成長率-2％台に低迷
媒体別成長率予測については、2024年はデジタル広告の成長率が10.7％と圧倒的なようだ。デジタル広告は2025年以降も他媒体と比べ高い成長率であることが予測されていることから、今後も急成長を続けていくものと見られる。一方、紙媒体である新聞・雑誌の成長率は2027年まで-2％台に停滞すると見られており、世界的なデジタルシフトの流れが顕著となっている。
新型コロナウイルスの流行や世界情勢など、様々な要因が複雑に絡み合って発生している世界的インフレ。しかし、世界の広告市場は順調に成長を続けている。特にデジタル広告は日本の広告費においても非常に高いシェアを占めている。急速に進んでいるデジタルシフトは今後もますます加速していくことが予想できる。
2024年の広告費増加にはパリオリンピックの影響が大きかったと見られ、このような世界的なイベントも広告費に大きな影響を与えるようだ。オリンピックという世界各国のメディアが集結する大イベントはめったにないため、広告に力を入れる企業が多かったと考えられる。
今後も世界の広告費の推移を注視しながら、日本国内にどのような影響を与えるのか、分析していきたい。
小松未知子 アドクロ編集部
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