Hyundai Mobility Japan株式会社は、2025年2月21日より東急みなとみらい線横浜駅、相鉄線新横浜駅構内の計3か所に初となる駅構内広告を掲出した。同社が顧客との直接的なつながりを深める取り組みの一環として実施するもので、横浜エリアでの認知拡大を図る。
この施策に合わせて、同社はHyundai Customer Experience Center横浜およびヒョンデみなとみらい本社ショールームと連動したSNS投稿キャンペーンも展開する。駅構内広告を見た来場者には、オリジナルグッズをプレゼントするという。
ヒョンデマーケティングコミュニケーションチーム 鄭慧珍氏によれば、同社はこれまでもブランド認知向上のために屋外広告の活用を視野に入れていた。「多角的な検討を重ねた結果、より効果的なロケーションと適切なタイミングでの掲出が可能となり、本施策の実施に至りました」と鄭氏は説明する。横浜市においては、Hyundai Customer Experience Center（CXC横浜）やヒョンデ みなとみらい本社ショールームを展開し、国内のお客様に寄り添った販売・サービス提供を行っている。また2024年9月にはKONAを横浜市の公用車として無償貸与し、12月には災害時における次世代自動車からの電力供給に関する協定を締結するなど、自治体との連携も強化してきた。
「今回の屋外広告は、こうした地域との関わりをさらに深めるとともに、ヒョンデのブランドと拠点の存在をより多くの方に知っていただくための施策の一環です」と鄭氏は語る。特に横浜・新横浜エリアにお住まいの方や訪れる方々に、ヒョンデの電気自動車を体験できる場がすぐ近くにあることを伝えることを目的としているという。
広告クリエイティブについて、同チームPR担当の吉村優那氏は次のように説明する。「CXC横浜は単なるショールームではなく、実際に試乗し、ヒョンデのEVの走りや先進技術を体感できる場です。その魅力をダイレクトに伝えるため、広告には車両とCXCの写真を採用しました」
また掲載場所の選定について、「横浜駅周辺はビジネスパーソンや観光客など幅広い層が行き交うエリアであり、視認性の高さに加え、CXC横浜・みなとみらいショールームへの来訪促進にも適した立地です。駅利用者の導線を考慮しながら、最大限の広告効果が得られるロケーションを慎重に選定しました」と鄭氏は述べる。
広告表現の狙いについて吉村氏は「屋外広告は、反復的な接触によるブランド想起効果が期待できるメディアです。広告クリエイティブにおいては、短時間の接触でも直感的に内容が伝わるよう、『試せる』『体感できる』といったメッセージをシンプルかつ視認性の高いフォーマットで表現しています」と強調する。
今後の展開について、「今回の広告施策は、SNSキャンペーンとも連動させることで、デジタルと屋外広告の相乗効果を狙っています。屋外広告が持つ『リアルな視認性』とSNSの『拡散力』を掛け合わせることで、単なる認知獲得に留まらず、実際に来店・試乗といった行動につなげることを目指しています」と吉村氏は意気込みを語った。ヒョンデは今後も、日本市場でのブランド浸透を図る施策を検討していく予定だ。
ヒョンデは1967年に設立され、現在は世界200か国以上で事業を展開し、12万人以上の従業員を雇用する自動車メーカー。「Progress for Humanity」というブランドビジョンのもと、スマートモビリティ・ソリューション・プロバイダーへの転換を加速させている。同社は今後も横浜という地に根ざしながら、地域住民とともにブランドの魅力を広げ、より身近に感じてもらえるよう、さまざまな取り組みを展開していく。
加藤誠也 アドクロ編集部
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